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CCCとは?概要や計算方法をわかりやすく紹介。

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CCC(キャッシュ・コンバージョン・サイクル)とは、商品の仕入れ代金を支払ってから販売代金を回収するまでの期間を示すものです。日本語では現金循環化日数と呼ばれることもあり、資金繰り(キャッシュフロー)や資産効率の指標として活用されています。

このCCCを経営指標に掲げて管理・改善することで、黒字破産を防ぐだけでなく、事業を成長させるための資金(成長戦略資金)が生み出され、競争力の強化にもつなげられます。

そこでこの記事では、CCCの概要や計算方法をわかりやすく紹介します。CCCを改善する具体的な方法もわかりますので、ぜひ実践してみてください。

目次[非表示]

  1. 1.経理が知るべきCCC(キャッシュ・コンバージョン・サイクル)とは?
  2. 2.CCCを計算する方法とは?
    1. 2.1.棚卸資産回転期間
    2. 2.2.売上債権回転期間
    3. 2.3.仕入債務回転期間
  3. 3.CCCを短縮するための対策3選
    1. 3.1.仕入債務回転期間の長期化
    2. 3.2.棚卸資産回転期間の短縮
    3. 3.3.売上債権回転期間の短縮
  4. 4.まとめ
  5. 5.経理業務でお悩みのときは、グランサーズにご相談ください!
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経理が知るべきCCC(キャッシュ・コンバージョン・サイクル)とは?

CCC(キャッシュ・コンバージョン・サイクル)とは、商品の仕入れ代金を支払って(キャッシュアウト)から販売代金を回収する(キャッシュイン)までの期間を示すものです。

そもそも「コンバージョン」は変換という意味であるため、CCCは、仕入れ代金を売上げに変換するまでの期間を示すものだといえます。

例えば、商品を仕入れて30日後に代金の支払いをし、その支払当日に商品が売れ、さらに30日後に販売代金が入金されたという例を考えてみましょう。

この場合、販売代金の回収は仕入れの60日後、仕入れ代金の支払いは仕入れの30日後でした。結果、キャッシュアウトとキャッシュインの差であるCCCは30日ということになります。

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CCCを計算する方法とは?

先ほどCCCの簡単な計算例を紹介しましたが、実際には一定期間内に多くの仕入れから販売代金の回収までの営業サイクル(オペレーションサイクル)が混じっていることから、簡単にはCCCを算出できません。

そこで実務上は、財務諸表(貸借対照表や損益計算書)の科目を使ってCCCを算出します。

CCCを財務諸表から計算する方法は次のとおりです。以降で、CCCの構成要素を解説します。

棚卸資産回転期間+売上債権回転期間-仕入債務回転期間


棚卸資産回転期間

棚卸資産回転期間とは、仕入れから販売までの期間のことです。

財務諸表から計算する場合は次のとおりです。つまり、棚卸資産は何期間(日)で回転しているかを求めています。

平均棚卸資産残高/単位期間あたりの売上原価

このとき、平均棚卸資産残高と単位期間あたりの売上原価はそれぞれ次のとおりです。後述する売上債権回転期間と仕入債務回転期間を求めるときも同様に考えます。

 ・平均棚卸資産残高:(期首棚卸資産残高+期末棚卸資産残高)/2
 ・単位期間あたりの売上原価:年間売上原価/365日(CCCを1日単位で算出するとき)

仮に平均棚卸資産残高が124万円で1日あたりの売上原価が3.16万円だとすると、棚卸資産回転期間(日数)は約39日と計算できます。


売上債権回転期間

売上債権回転期間とは、販売から代金回収までの期間のことです。売上債権を現金化するまでの期間と考えても良いでしょう。

財務諸表から計算する場合は次のとおりです。

平均売上債権残高/単位期間あたりの売上高

仮に平均売上債権残高が215万円で1日あたりの売上高が4.2万円だとすると、売上債権回転期間(日数)は約51.2日と計算できます。

なお、棚卸資産回転期間と売上債権回転期間を合計すると、仕入れから販売代金回収までの営業サイクル(オペレーションサイクル)がわかります。

これまで例に挙げた数字を使うと、棚卸資産回転日数は39.0日、売上債権回転期間は51.2日なので、営業サイクルは90.2日です。


仕入債務回転期間

仕入債務回転期間とは、仕入れから支払いまでの期間のことです。財務諸表から計算する場合は次のようになります。

平均仕入債務残高/単位期間あたりの売上原価

なお本来は売上原価ではなく仕入債務支払高を用いるべきですが、実務上は売上原価がよく使用されています。

仮に平均仕入債務残高が147万円で1日あたりの売上原価が3.16万円だとすると、仕入債務回転期間(日数)は約46.5日です。

ここまで算出してきた数字を用いると、棚卸資産回転日数39.0日+売上債権回転日数51.2日-仕入債務回転日数46.5日により、CCCは43.7日と算出できます。


CCCを短縮するための対策3選

CCCは、営業サイクルにおいてキャッシュ(現金)の手立てが必要な期間を示すものです。もちろんCCCは小さいほど良いものとされます。

そこでここでは、CCCを短縮するための対策を3つの視点で紹介しますので、取り組めそうな対策はぜひ実践してみてください。

あらかじめCCC短縮の要点をまとめると、

 1.仕入代金の支払いサイクルを長くし(仕入債務回転期間の長期化)
 2.不良在庫を抑えて(棚卸資産回転期間の短縮)
 3.販売代金はすぐに回収する(売上債権回転期間の短縮)

という3点になります。


仕入債務回転期間の長期化

仕入債務回転期間を長期化できないか検討してみましょう。仕入債務回転期間の長期化とは、仕入れ代金の支払猶予を得ることです。

具体的には次のような方法で仕入債務回転期間を長期化できます。

 ・クレジットカードを使う(ほとんどデメリットなし)
 ・支払期日を長くする(条件交渉)

仮にこれまで現金払いだった仕入れをクレジットカードに変更することで、約1~2ヶ月の支払猶予が得られます。

通常、支払猶予を得るためにはその期間に応じた手数料を負担しますが、クレジットカードのマンスリークリア(翌月一回払い)であればそのような負担はありません。費用はカードの年会費のみです。

また、クレジットカードの利用明細をもとに仕訳処理がラクになったり、ポイント還元を得られたりする効果もあります。


棚卸資産回転期間の短縮

棚卸資産回転期間の短縮も検討すべきです。前述のとおり、棚卸資産回転期間の短縮とは、在庫保有期間を短くすることを意味します。

具体的には次のような方法が考えられるでしょう。

 ・製造プロセスの改善(リードタイム短縮)
 ・過剰仕入れで不良在庫を出さないために、在庫管理を見直す
 ・場合によっては在庫管理システムの導入も検討する


売上債権回転期間の短縮

売上債権回転期間の短縮もCCC改善のためには重要です。短縮へのアプローチは、仕入債務回転期間の逆を考えると良いでしょう。

 ・代金引換や銀行振込などの現金決済に条件変更する
 ・クレジットカード決済をやめる
 ・支払期日を短くする(条件交渉)

しかし、決済条件の変更は安易に行うべきではありません。仮にクレジットカード決済をやめると、顧客単価が減少したり、顧客離れが進んだりする可能性もあるからです。


まとめ

経理担当者や経営者が知っておきたいCCC(キャッシュ・コンバージョン・サイクル)とは、商品の仕入れ代金を支払ってから販売代金を回収するまでの期間(一般に日単位や月単位)を示すものです。日本語では現金循環化日数と呼ばれることもあります。

CCCは短いあるいはマイナスであることが望ましく、経営指標のひとつとしてCCCを掲げる企業も少なくありません。

CCC短縮に向けて管理・改善することで、黒字破産を防ぐだけでなく、事業を成長させるための資金(成長戦略資金)が生み出され、競争力の強化にもつなげられます。

ぜひこの記事を参考にCCCについての理解を深め、経営改善にお役立てください。


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2021年生まれ。 BPOや業務効率化など企業成長のためになることがすき。 特にスタートアップやベンチャーなど新しいことに挑戦している人たちを応援するのが生きがい。 知りたい情報のリクエストも受け付けてます!
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