ROEとは？概要や活用方法をわかりやすく紹介。

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ROE(自己資本利益率)は、重要な財務指標ですが、本質的な意味や活用方法がわからない方や、ROEを利用した改善方法を知りたい方は多いのではないでしょうか。

そこでこの記事ではROEの計算方法から、ROEの目安や業界ごとの特性、より詳細なデュポンシステムでの企業分析の方法やよく似た指標であるROAとの違いなどをわかりやすく解説します。

ROEの計算方法

ROEは、自己資本から、当期純利益の比率を計算することによって、会社の収益性や効率性を求めることができるため、自己資本に対してどれだけの利益をあげられたのかがわかります。

そのため、経理や財務指標としてだけではなく、株式投資の指標としても重要視されています。

ROEの計算式は、こちらになります。
・　ROE(%)＝（当期純利益 ÷ 自己資本） × 100

例えば、自己資本100万円に対して、当期純利益が10万円だった場合、10％になります。

自己資本とは純資産の中の「株主資本+その他の包括利益累計額」になります。
実際の計算時には、純資産から「新株予約権」「非支配株主持分」を引いて求めることもあります。
純資産を構成するものは主にこの資本金や利益剰余金を構成する株主資本であるため、このROEが高いほど、効率よく利益をあげている企業といえます。

ROEの活用シーン

ROEを計算することで企業の効率性や収益性が見えてきます。

そのため、投資家が投資の判断材料の一つにすることや、M&Aの際にも経営分析をして重視される指標とされています。それでは、実際にどのようなことがわかるか見ていきましょう。

実際にROEを利用してわかること

ROEの目安

ROEは％で数値が表せます。一般的に5％前後とされており、10％以上になると優良企業と考えられ、投資価値がある会社だと考えられています。

実際は上場企業の平均で2021年度が7.42%、2020年度が6.07％、日本全体では、経済産業省のデータより、2020年で6.9％となっています。

アメリカでは上場企業の平均で18％前後と言われているため、まだまだ日本全体で低い水準であると言えます。

その理由として、日本はもともと借金が少ないことが優良企業と考える経営者も多く、資本効率が低下しているのに対し、アメリカはあまり内部留保は行わず、積極的に設備投資などの資本に回していることが数字に現れているかと考えられます。

業種別のROE

業種別のROEについても考えてみましょう。全体の平均だけで考えるより、より詳細に分析することができます。

こちらも経済産業省の2020年のデータから考えると、情報通信機械器具製造業が最も高く18.6%　次に　家具・建具・じゅう器小売業　18.3％　ソフトウェア業が15.3％と、情報、通信等、売上原価や設備投資などが少ない業種は利益が出やすい分、自己資本に対してROEが高くなったといえるでしょう。

それに対して繊維・衣服・身の回り品小売業は-3.5％、ガス業が0.3％など、固定資産が必要な業種や、設備投資が必要な業種はROEが低くなっているといえます。

そのため、全業種全体だけではなく業種でも見ていくことにより、より細かく分析していくことができます。

デュポンシステムから見るROEの改善方法

より深くROEを分析する方法として、デュポンシステムがあります。

デュポンシステムは「デュポン式」や「デュポン分析」とも呼ばれており、デュポン社が考えたことが由来とされています。

デュポンシステムは、自己資本利益率をさらに分解し、3つの要素にわけ、そこから改善方法を見出していく方法です。早速この計算方法から見ていきましょう。

デュポンシステムの計算方法

ROE　＝　売上高純利益率　×　総資産回転率　×　財務レバレッジ

・売上高純利益率　当期純利益 ÷ 売上高
・総資産回転率　　売上高 ÷ 総資産
・財務レバレッジ　総資産 ÷ 自己資本

デュポンシステムの計算方法は上の3つの要素に分解し、この要素をそれぞれ改善することにより、ROEが向上し企業の効率性や収益性があがると考えられています。

上記の3つの計算方法をまとめて計算すると、当期純利益 ÷ 自己資本となり、ROEの計算方法となります。

3要素からROEを上げていく

先ほどの計算方法の通り、デュポンシステムは3つの要素から成り立っています。

「売上高純利益率」は、売上高に対してどれだけ純利益をあげたかを示します。

例えば売上が変わらず、前年度よりも売上高純利益率が伸びていた場合は、固定費や経費の減少ができていると考えられます。

「総資産回転率」は、総資産に対して、どれだけ効率的に生産したかを示します。

例えば、生産性の低い工場などの設備投資を見直すことにより、改善できることが考えられます。

「財務レバレッジ」は、総資産の資金調達の中で自己資本以外の借入金などの他人資本の割合が何倍になるかを示します。

財務レバレッジが高くなるほど、他人資本の割合が高くなり、自己資本が高いほど、財務レバレッジは低くなります。そのため、一概に高くすることだけが正しいという指標ではなく、バランスよく負債を調達していくことが必要になってきます。

ROEが高いから安全とは言えない理由

先ほどの財務レバレッジの話から気づいた方もいるかと思いますが、3つの要素のうち「財務レバレッジ」は必ずしも高いほどいいとされている指標ではありません。

そのため、この3つの要素のうち財務レバレッジだけが高い会社では注意が必要になってきます。

自己資本比率が低い場合

自己資本比率とは自己資本 ÷ 総資産 × 100で表され、返済不要の自己資本に占める割合です。一般的に優良企業と言われ安定している会社の場合、負債が少なく自己資本比率が高くなっていることが多いです。

そのため自己資本比率が低いほど、他人資本の影響を受けやすく、不安定な会社とも言えるでしょう。

一方で負債が少なすぎることは、積極的に資金を投資に回していないということでもあるため、安定はしていますが成長機会も少なく、保守的という印象にも捉えられるでしょう。

負債の割合が大きい場合

借入金などの他人資本で資金調達して利益を上げている場合もROEは高くなります。

先ほどは保守的なのもよくはないと話しましたが、反対に借入金などが多くなりすぎた場合は資金効率がいいとは判断されますが、他人資本が増えている分リスクも大きくなってきます。

ROEだけではなく様々な角度から見る視点をつけていくことが大切になります。

ROAとの違いとは

ROEと似た指標の一つに、ROAがあります。ROAは英語の「Return on Asets」の略で、総資産利益率のことです。

ROAは返済する必要のある、自己資本のみで計算するのに対し、ROAは総資産全体に対して計算をしていくため、負債である他人資本も含めてどれだけ効率よく収益性や効率性をあげているのかを示していきます。

ROAの計算方法

ROAの計算式は、こちらになります。

・　ROA(%)＝（当期純利益 ÷ 総資産 ）× 100

例えば、総資産200万円に対して、当期純利益が10万円だった場合、5％になります。

総資産とは「純資産+負債」となります。

そのため、先ほどのROEでは、ROEが高くても負債が大きい場合は注意が必要と話しましたが、ROAでは負債も含めた数値をだすことで、少ない総資産でより効率よく利益を上げることができたのかを判断することができます。

ROAの目安や改善方法

ROAは一般的に5％が目安とされており、5％を超えると優良企業と判断されています。

改善方法としては、経費の改善や売上を上げることによって収益性を高め、純利益をあげることや、総資産に含まれている、長期の在庫や利用していない備品や倉庫等を見直すことや、負債である借入金を減らしていくことでROAは改善されます。

そのほかの似た指標とは

そのほかの似た指標についても簡単に見ていきましょう。

・ROI（投下利益率）　（利益 ÷ 投資金額 ）× 100

投資した金額に対してどれだけ利益を高めることができたのかを示す指標です。

・ROIC（投下資本利益率）　税引後営業利益　 ÷ （有利子負債 + 株主資本）

株主資本と銀行などの債権者からの投下資本を元に企業がどれだけ効率的に利益を高めることができたのかを示す指標です。

・ROAS（広告費用対効果）　（売上金額 ÷ 広告投入費用 ）×　100  

広告費用に対してどれだけ売上が得られたかを示す指標です。

まとめ

ROEは企業を評価するための重要な指標です。企業分析や投資の判断する際に企業の収益性や効率性を知ることで企業の実態が見えてきます。

しかし、ROEだけでは企業を判断することはできません。

ROEだけに頼るのではなく、他の指標や業種別等様々な角度から、総合的に判断していきましょう。

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